老舗銭湯押上温泉大黒湯ガス代高騰で100万円値上がり悲鳴光熱費があがるのは生活の危機

老舗銭湯押上温泉大黒湯ガス代高騰で100万円値上がり悲鳴とのことで、個人とは次元の違う話ですね。。光熱費があがるのは生活の危機ですよね・・・。

《つらい　営業努力ではどうしようもできない勢い》

2月3日、Twitterで涙を流す絵文字と共にこう綴ったのは、東京・墨田区にある老舗銭湯「押上温泉大黒湯」。投稿には、170万円を超えるガス料金の領収証を撮影した写真も添えられていた。

不安定な世界情勢に起因した、値上げの波がおさまる気配がない。大手電力会社は軒並みこの春からの値上げを申請し、大手ガス4社も昨年12月に原料価格の高騰を理由に料金引き上げに踏み切った。東京ガスの標準家庭では昨年1月と比較して、今年1月のガス料金は約37％上昇している。

一般家庭だけでなく銭湯をも襲った衝撃的な値上げには、多くの反響が寄せられた。冒頭の呟きはたちまち拡散され、2.2万件のいいねと270万以上のインプレッション（2月6日22時時点）が。《やばい、やばすぎる》《ええ…これはきつい》など、驚愕するコメントも相次いでいる。

実際のところ、ガス代はどの程度高騰したのだろうか。今回のツイートについて、「押上温泉大黒湯」の担当者に電話で話を聞いた。

「1年ほど前は、ガス料金自体はだいたい70万円くらいだったんです。なので、100万円くらいは上がっていますね」

当然、世間でも嘆かれているように、電気代も高騰しているという。

「ガス代ほどではないと把握しているんですけれども、電気代も30％ほど上がっています」

「押上温泉大黒湯」は、東京23区内で唯一オールナイト営業を実施し、露天風呂も増設した貴重な銭湯だ。「今のお客様のニーズに合わせて」始めたという現在の営業形態を続けてこられたのは、「経費も抑えつつながら、人件費を確保できるような営業スタイル」によるものだという。

お客さんのことを第一に考え、地道な経営努力を続けてきた大黒湯を襲った値上げの波。商品価格を改定して、材料費の高騰などに対処している一般企業は多いが、実は大黒湯にその選択肢は用意されていない。担当者は、その事情について明かす。

「公衆浴場の大前提として、各都道府県で料金が定められているんですね。一年間に一回、審議会っていうのが東京都を含めてあって、ここで価格っていうのが統制される。なので一銭湯で勝手に値上げが出来ないんです」

環境面でも厳しい状況に置かれている大黒湯だが、施設やサービスの縮小は考えていないという。担当者はその思いを打ち明ける。

「売り上げもしっかりないと、次の時代にこの業種が残らないんじゃないかと思っています。例えば露天風呂を廃止するなど、施設を縮小してしまったら、次に再開したときに今までと同じようにはできなくなってしまう。どうにか今のスタイルで頑張りつつ、模索しているのが現実ですね」

コメントです。

「こういった賃金の取り決めって、根本的に今回のような予見出来ない大幅な電気代やガス代の値上げを見越したものではないはず。
あくまで、バックグラウンドが変わり無い状況での話でしょ。
市民は憩いの場を適正な値段で利用出来、銭湯経営者も生活に問題ない儲けは出ている価格帯で設定しているはず。
銭湯側が死活問題になって廃業してでもこの値段で耐えろって意図のものでは無いはずです。
他の銭湯も似たような状況でしょうし、しかるべき部署に上申して、全体的に値上げを行うべきでは？

耐えるのは美徳とされる事が多い日本ですが、物価も上がっていますし、そこまでキツいなら廃業される銭湯も出てくるのでは？
一度値上げしたものは、「供給安定したから値下げします」となるとは限らないので、「今を頑張れば」が通用するかも判りません。
『風呂無し物件』の人が困る事になりますし、現時点の適正価格に変更できるよう上申するべきです。」

「ガス代も電気代も上がっていますが、天然ガスの先物相場では昨年のピーク値の1/4まで下がっています。

インフレで、さも値上げは仕方ないという風潮がありますが、ピークは脱していると思います。電力会社やガス会社は相次いで値上げしていますが、昨年一年間はロシアとウクライナの戦争を理由とした投機的な動であり、これを理由に便乗値上げさせてはいけないと思います。

ガス代も電気代も、約款に従い価格は決まっており、勝手に約款の変更は個人的には納得できません。（残念ながら納得できなくても対抗手段はないですが）」

「昔から電気は高く、それに比べたらガス水道は安いという認識でした。直近の電気代では、前年に比べて想定の範囲内でしたが、それに比べてガスの値上がり幅が思っていた以上に大きく、想定外でした。一般家庭レベルですらそうですから、銭湯なんかだったら使われるガスの量にしたって一般家庭レベルのそれとは比べものにならないくらい大きいだろうし、まさに死活問題だろうと思います。ただでさえ銭湯の数は減っていっているのに、それに追い討ちをかけるようなエネルギー価格の高騰であろうかと思います。」

よくわからないのですが、日本経済全体で値上げ⇒その利益分、賃金増やすって流れができれば、業種によって差がなくなる気もしますが、適正価格は大事ですね。